【MRIの費用】検査の料金や保険の適用について解説

脳ドックは保険適用になるのか

脳ドックを保険適用にすることはできません。脳ドックは、まだ病気ではない状態で受ける検査のため、自由診療になります。人間ドッグも同様で、予防として受ける検査は基本的に自由診療です。

保険適用で脳ドック同様の検査ができる？

体の不調から医師の診察を受け、検査が必要となった場合、保険診療が適用されます。診察を受ける側が検査内容を選ぶことはできず、医師が必要だと判断した検査のみ受けられるのです。保険適用になれば1～3割の自己負担で済むので、気になる症状があれば医師に相談してみてください。

保険適用ケース1：脳ドックで異常が見つかった場合

予防のために脳ドックを受けたところ、脳梗塞の疑いがある箇所が発見される場合があります。詳しい検査が必要になるため、医師の指示でMRIやCTなどの精密検査を行う場合は保険適用が可能です。他の脳の異常が見つかったときも同様に保険適用になります。

保険適用ケース2：頭痛や手足のしびれなどの診察時に脳の異常を調べる場合

長引く手足のしびれが起こった場合、動脈硬化などの疑いがあると医師が判断する場合があります。MRIやCTなどの精密検査を行う必要があるので、費用は保険適用になります。手足のしびれだけでなく真っすぐ歩くことが困難であったり、話しにくかったりするときは放置せずに病院を受診してください。

保険適用時の費用相場

自己負担額は通常3割負担です。年齢や収入で負担額が異なります。

• 70～75歳未満は2割負担（年収が370万円以上の場合は3割のまま）
• 75歳以上は1割負担（同上）
• 住民税課税標準額が145万円未満の後期高齢者制度の被保険者は1割負担

検査費用の目安は、以下の通りです。

• MRIは3割負担で約5,000～20,000円
• CTは3割負担で約6,000～13,000円

補助金や助成金が出る場合がある

突然の病気により働けなくなるのは、国や地方公共団体も望みません。そのため、予防として脳ドックを受ける際に補助金や助成金が用意されています。健康保険組合か地方自治体に申請してください。

健康保険組合は社会保険のことですので、国民健康保険は適用されません。国民健康保険に加入されている方は地方自治体に相談してみることをおすすめします。所属する会社によっては補助金を出してくれるケースもあるので、あらかじめ調べておくとよいでしょう。

脳卒中は3つのタイプにわかれる

脳卒中は以下の3つのタイプにわかれます。

• 脳梗塞（脳の血管が詰まる）
• 脳出血（脳の細い血管が破れて出血する）
• くも膜下出血（血管にできたこぶが破裂し、出血を起こす）

脳梗塞はさらに細分化され、ごく細い動脈が詰まる「ラクナ梗塞」と大きな動脈が詰まる「アテローム血栓性梗塞」、心臓の中にできた血の塊が剥がれ脳の動脈に流れこんだ際に起きる「心原性脳梗塞」などに分類することが可能です。脳出血とくも膜下出血は、出血場所によって病名が異なります。

脳の病気の疑いがある症状

以下の症状が続く場合、医師の診察を受けることが望まれます。

• ろれつが回らない、言葉が出ない
• 立てない、歩けない
• 視野の半分が欠ける、二重に見える
• 半身のまひ、しびれ

脳梗塞と脳出血の症状は非常に似ており、上記のような症状を引き起こします。

脳内の血管が詰まり流れが悪くなることで脳の神経細胞が死んだり、脳内に血の塊ができて脳の一部が働かなくなったりします。脳の正常な部分を圧迫するため、障害が出てくるのです。

くも膜下出血は上記の症状は、あまり現れません。この出血の特徴は、「突然の激しい頭痛」が起こることです。脳の表面を覆うように一瞬で出血が広がるため、命に関わる重症になる可能性があります。脳卒中は体の半身に症状が出るのが特徴です。まひやしびれなどの運動神経、感覚神経に関する障害が起こります。

初期の治療法の違い

出血のない脳梗塞の場合、手術ではなく血栓を溶解する保存的治療が行われます。脳出血がある場合は範囲が広いので、手術による血種除去が必要です。どちらの場合も脳の浮腫が起これば浮腫改善薬（グリオセール）などを投与し、脳ヘルニアを防ぐことが重要となります。

薬で改善しない場合は、頭蓋骨を解放する外減圧術を行います。状態が安定した後に、早期のリハビルテーションへと移行できれば障害の予後改善につながるでしょう。